アーリーリタイア・セミリタイア生活では、定期的な収入が欲しいです。
不動産投資には家賃収入、株式投資には配当収入など、定期的な収入が見込める資産運用法はあります。
投資信託には、大きく2種類「配当あり」「配当なし」があり、「配当なし」投資信託では、配当収入はありません。
一方で「配当なし」投資信託には、メリットがあります。
では、「配当なし」投資信託は、アーリーリタイア・セミリタイアに不向きなのでしょうか。
不労所得でセミリタイアを目指し、投資信託に1,000万超投資中のもん(@saborumon)が、「配当なし」投資信託をアーリーリタイア・セミリタイアに活用できないか、考えます。
✔「配当なし」投資信託には、定期的な収入がない
✔「配当なし」投資信託には、手数料が安い、自動積立可能などのメリットがある
✔ 配当相当分を毎月売却することで、セミリタイアに活用できる
✔「配当なし」投資信託には、手数料が安い、自動積立可能などのメリットがある
✔ 配当相当分を毎月売却することで、セミリタイアに活用できる
まとめるとこんな感じです。
まいど！
目次
1. 投資信託・ETFとは
2. 投資信託・ETFの違い
3. 投資信託・ETFの特徴
4. 投資信託・ETFのメリットデメリットを比較
5. 投資信託・ETFの配当
6. 「配当なし」の投資信託はセミリタイアに不向き？
7. セミリタイアに「配当なし」投資信託を活用するには
1. 投資信託・ETFとは
2. 投資信託・ETFの違い
3. 投資信託・ETFの特徴
4. 投資信託・ETFのメリットデメリットを比較
5. 投資信託・ETFの配当
6. 「配当なし」の投資信託はセミリタイアに不向き？
7. セミリタイアに「配当なし」投資信託を活用するには
投資信託・ETFとは
ETFとは、特定の指数に連動した運用成果をめざす投資信託です。
例えば、日経平均株価(日経225)や東証株価指数（TOPIX）は、聞いたことがあるかもしれません。
これらは、株価に連動する株価指数です。
東証株価指数（TOPIX）は、東証一部上場企業全体の株価の値動きをあらわします。
これらは、株価に連動する株価指数です。
東証株価指数（TOPIX）は、東証一部上場企業全体の株価の値動きをあらわします。
TOPIXに連動するETFに投資すれば、東証一部上場企業全体に投資することになります。
ETFと投資信託は、どちらも投資信託です。
上場しているかしていないかが両者の大きな違いです。
ETFと投資信託は、どちらも投資信託です。
投資信託・ETFの違い
上場しているかしていないか
ETFは、上場していますが、投資信託は上場していません。上場しているかしていないかが両者の大きな違いです。
銘柄数の違い
投資信託のほうがETFよりも銘柄数が多いです。売買の仕方・値動きの違い
ETFは上場投資信託のため、株式と同様に証券会社に売買の注文をします。
価格は、株式と同様にリアルタイムに値動きします。
投資信託は上場しておらず、証券会社や銀行などで売買します。
投資信託は注文を出した当日は価格が公表されません。
注文した翌営業日に公表されます。
運用方法の違い
ETFの運用は、指数（例えば、TOPIXなど）に連動するように運用されます。
投資信託の運用には、指数に連動することを目指すパッシブ運用（インデックスファンド）と、パッシブ運用を上回る成果を目指すアクティブ運用（アクティブファンド）があります。
手数料の違い
ETFと投資信託では、一般的にETFのほうが、購入時、保有期間中の手数料が安いです。
投資信託・ETFの特徴
投資信託・ETFの特徴を考えます。個々の企業を選ぶ必要がない
株を買うというと企業を選ぶことをイメージするかもしれません。投資信託・ETFでは、個々の企業を選ぶ必要がなく、指数あるいは、ファンドマネージャが選んだ企業全体に投資することができます。
分散効果をねらえる
ある企業の株価が大きく下落したとします。その企業の株は、その下落の影響をもろにうけます。
その企業が投資信託・ETFの中の1社だとすると、投資信託・ETFの株価の下落は限定されます。
すなわち、投資信託・ETFでは、分散効果が期待できます。
値動きはよくも悪くも平均
投資信託・ETFの値動きは、企業全体の株価に連動します。つまり、値動きは、全体の平均(※)です。
1社が大きく株価をあげたとしても、企業全体の中の1社なので、株価の値上がりは少なくなります。
※正確には、投資信託・ETFごとに株価の算出方法は異なります。
投資信託・ETFのメリットデメリットを比較
これまで投資信託とETFの特徴をみてきました。次に投資信託とETFのメリットデメリットを比較します。
投資信託とETFのメリットデメリット
【手数料が安い】
ETFの手数料は、投資信託より安いです。
しかし、銘柄によっては、ETFと投資信託の手数料差は少なくなっています。
【配当が受けとれない】
ETFでは、配当がうけとれます。
投資信託には、「配当あり」「配当なし」があります。(※1)
「配当なし」投資信託では、連動する指数に配当分が含まれます。
つまり、配当を受けとれないだけで、基準価格は、配当分上昇します。
「配当なし」の場合、投資信託を売却してはじめて、収入になります。
【小額から自動積立可能】
投資信託は自動積立できますが、ETFは、一般的には自動積立できません。
投資信託は、100円から買付できますが、ETFは投資信託より最小投資額は高いです。
【ポイント買付・ポイント還元】
一部証券会社では、投資信託・ETFをポイントで買付できます。
一部証券会社では、投資信託の保有額に応じポイント還元されます。
ETFの保有額に応じたポイント還元はありません。
【クレジットカード積立可能】
一部証券会社では、投資信託をクレジットカード積立できます。
ETFは、クレジットカード積立はできません。
なお、クレジットカード積立のメリットは、ポイント還元されることです。
※1 正確には、「分配あり」「分配なし」
投資信託・ETFのポイント投資、ポイント還元、クレジットカード積立は、一部の証券会社で可能です。対応している証券会社をまとめました。
楽天証券では、ポイント投資、ポイント還元、クレカ積立ができます。
国内ETFにポイント投資できるのは、楽天証券だけです。
SBI証券も、ポイント投資、ポイント還元、クレカ積立ができます。
投資信託とETFの具体的な銘柄をとりあげ、配当受取、直近配当利回りをまとめます。
とりあげた投資信託では、配当込みの指数への連動を目指すタイプなので、配当を受けとれません。
【小額から自動積立可能】
投資信託は自動積立できますが、ETFは、一般的には自動積立できません。
投資信託は、100円から買付できますが、ETFは投資信託より最小投資額は高いです。
【ポイント買付・ポイント還元】
一部証券会社では、投資信託・ETFをポイントで買付できます。
一部証券会社では、投資信託の保有額に応じポイント還元されます。
ETFの保有額に応じたポイント還元はありません。
【クレジットカード積立可能】
一部証券会社では、投資信託をクレジットカード積立できます。
ETFは、クレジットカード積立はできません。
なお、クレジットカード積立のメリットは、ポイント還元されることです。
※1 正確には、「分配あり」「分配なし」
証券会社ごとのサービスの違い
投資信託・ETFのポイント投資、ポイント還元、クレジットカード積立は、一部の証券会社で可能です。対応している証券会社をまとめました。
楽天証券では、ポイント投資、ポイント還元、クレカ積立ができます。
国内ETFにポイント投資できるのは、楽天証券だけです。
SBI証券も、ポイント投資、ポイント還元、クレカ積立ができます。
投資信託・ETFの配当
投資信託とETFの具体的な銘柄をとりあげ、配当受取、直近配当利回りをまとめます。
とりあげた投資信託では、配当込みの指数への連動を目指すタイプなので、配当を受けとれません。
「配当なし」は複利効果があるので投資効率はGood。
もんが感じる投資信託のメリット
✔インデックス投資自体に共感できる
✔手数料が安い
✔少額から自動積立できる
✔手数料が安い
✔少額から自動積立できる
全世界株式インデックスは、過去、中短期的には暴落局面がありましたが、長期的には上昇し続けてきました。
もんは、今後もこの傾向は継続する、すなわち、長期的には全世界株式インデックスは、上昇すると信じています。
よって、指数連動のインデックス型投資信託やETF、すなわちインデックス投資にもんは共感しています。
ETFは、投資信託より手数料がさらに安いです。
インデックス型投資信託の手数料も下がってきており、手数料はともに安いです。
投資信託は、小額から好きな金額を自動積立できます。
自動積立により、自分がしたいことに注力できるともんは考えます。
配当なし投資信託をアーリーリタイア・セミリタイアに活用するには
配当なし投資信託の保有額を減らすことなく、定期的な収入を得られれば、配当なし投資信託をアーリーリタイア・セミリタイアに活用できます。
そのためには、配当なし投資信託の配当相当分を定期的に売却すればよいのです。
そうすれば、論理的には資産保有額を減らすことなく収入が得られます。
定期的な売却の売却指針を決める
投資信託の配当相当分を毎月売却すればよいといっても、配当利回りを都度チェックするのはめんどくさいですよね。そこで、配当利回りから余裕をみた割合をあらかじめ決めてしまうことで、手間を省けます。
例えば、全世界株式インデックス投資信託では、余裕をみた割合として配当相当分を1%に決めてしまいます。
毎月売却できる配当分は、以下のようになります。
毎月の売却率 = 1% ÷ 12 = 0.083%
このようにすることで、投資信託の資産を減らすことなく配当を受けとることができます。
さいごに
✔「配当なし」投資信託には、定期的な収入がない
✔「配当なし」投資信託には、手数料が安い、自動積立可能などのメリットがある
✔ 配当相当分を毎月売却することで、セミリタイアに活用できる
✔「配当なし」投資信託には、手数料が安い、自動積立可能などのメリットがある
✔ 配当相当分を毎月売却することで、セミリタイアに活用できる
何かの参考になれば幸いです。
ではでは。
